2017年08月15日

NHKBS世界のドキュメンタリー「みんなのための資本論」

NHKBS世界のドキュメンタリー「みんなのための資本論」

一週間くらい前?にやってたドキュメンタリーです。
再放送らしいですけど。

最近、ドキュメンタリーものは戦争が多い。
終戦記念日が近いし、負の歴史を忘れてはいけないってのも分かるんですけど、
もうちょっと明るい番組が見たいかな~という気分にさせられます。

そんななか、この番組は意外と前向きで勇気付けられました。
(戦争とは関係ないけど)

クリントン政権のとき労働省官だったロバート・ライシュ氏の講義を軸とした番組です。

2013年アメリカ製作なんですが、
アメリカの格差がここまで拡大した理由、
経済不安の背景を鮮やかに解説してくれてあり、
今見ても十分学べる内容でした。

○アメリカの格差
 最初に、アメリカは現在先進国で最も格差が大きい、
という話でした

 格差を比較するために、
 金持ちと平均の労働者の賃金を比較すると

 1978年では労働者の平均年収が4万8千ドル、
 上位1%は39万ドル

 2010年では平均年収は3万4千ドル弱に下がり、
 上位1%は逆に110万ドルに

 2012年には、アメリカの上位わずか400人が、全体の半分(1億5千万人)相当の富を得ている、
 というデータもあるらしい

○格差がもたらす問題
 次に格差の何が問題か、という話。
 1つは「投機的な消費が増え、バブルが弾けやすい」

 経済学者のエマニュエル・サエズ氏、トマ・ピケティ氏は
 1920年くらいから今までの税務記録を調べたそうです

 すると、アメリカの総収入に占める上位1%の人たちの収入割合
 (つまり、富の独占具合)
 を調べると
 1928年と2007年に2つの山があり、共に23%を越えているそうです

 富裕層による富の独占があると、
 彼らは金融セクター(株、債権、金塊、不動産など)への投資に走る
 一方この期間に中間層の収入は下がり、中間層は借金に走る

 こうして債務バブルがはじけて金融危機が来る

 そのあと1928年後には株価大暴落、
 2008年にはリーマンショックが起きている
 この構図はどちらも変わらないそうです

 また、
 「少数の金持ちが収入を増やしても、みんな豊かにはならない」
 という問題もある

 ある投資家は
 「私の会社は寝具メーカーだが、
  私が収入を10万ドル増やしたところで私が必要な枕は1個だけ、消費はそんなに増えない。
  ここに格差の問題がある」
 と話していました

 ライシュさんは
 「安定の鍵は中間層」
 と言っています

 経済の7割は個人消費が占め、
 その消費は中間層が中核になっている
 上位1%の金持ちが収入が増やしたところで
 その分国内消費を増やすわけではない。
 彼らはお金を貯め、投機商品を買い、それらのお金は他国に流れていく

 しかし、金持ちたちは
 「自分達は雇用を産み出している、
  我々に増税したら困る労働者が増える」という
 (実は私もこの理論に騙されてました)

 しかし、ある投資家は
 「雇用主は自分達は雇用を産み出しているというが、
  それは経済の仕組みを説明していない。
  彼らは自分達の地位、特権、権力の追求をしているだけだ」と。

 そして「雇用を産み出すのは経営者ではない。顧客だ」
 目から鱗でした。

○格差はなぜ生まれたか
 次に、格差はいつ、どのように生まれたか。

 ライシュ氏によれば
 アメリカは1929年からGDPは一貫して増加している
 つまりアメリカは数値上はずっと豊かになっているらしい
 中間層の賃金もGDP上昇に伴い増加していたのだそうだ。

 しかし、1970年を境に急に横ばいになったそうです
 ではこのとき何が起きたのか?

 ライシュ氏が当時見ていたデータには
 ・工場の海外移転
 ・技術革新
 ・金融の規制緩和への要求
 ・労働組合の結成を阻害したり、既存の組合をつぶす
 などの動きがあったそうです

 ライシュ氏によれば、
 「グローバル化」「テクノロジー」が企業を変えたそうです

 つまり、通信技術の発展により、世界中のどこでも仕事が可能になった
 また、安い労働力を求めて工場が海外移転した
 オートメーション化は、従業員の必要性をなくした

 こうして大企業は効率化を進めた
 彼によれば
 「グローバル化は雇用を奪ったというがそれは間違い、
  正確には賃金が下げられた」

 このため働いても収入が増えない
 掛け持ちしたり残業しても収入は増えない
 いわゆるワーキングプアが増えた

 さらに深刻なのは生活費の増加だそうです
 特に家賃、養育費、教育費は増え続け
 実質的に中間層の賃金は横ばいどころでなく、生活水準を下げざるを得ない

 一方儲けた金持ちは
 金融投資にお金を回すからお金が国内に流れない

○第二次大戦後のアメリカに学べ
 「このような状況をうまくやってのけた国家はあるのか?
  実はアメリカがそうだった」
 ライシュ氏によれば、解決のカギは昔のアメリカにあるそうです
 1947から1977年の30年間、アメリカは大繁栄、格差も縮小していたらしい

 ではこのとき取られた政策とは?
 ・教育への投資が強まった
  教育は国家の最優先課題とされ、
  高等教育を受ける人の割合も増えたそうです

 ・労働者の権利が確保された
  労働組合も誕生、組合も増えた

 ・高所得者からの税金が多かった
  最高限界税率も高く、
  アイゼンハワー大統領(1950年代)のときはなんと91%だったらしい。
  この時代は富裕層は5割以上を税金として払っていた
  このため教育への公費による投資もたくさんできた

 こうして
 中間層の賃金は上昇
 →購買力増加
 →企業の収益増加
 →税金増加
 →公共投資増える
 →教育水準上がる
 という良い循環だったらしい

○世論を操る富裕層
 しかしその後、1970年くらいから教育への投資が伸び悩み、
 1980年代からはリストラや賃金低下が始まり、格差が拡大

 ライシュ氏によれば、それでも上位1%の金持ちは巧みに世論を操り
 「政府は悪、マーケットは庶民の味方」
 という考え方を人々に植え付けているそうです

 ライシュ氏と労働者のやり取りにそれが如実に現れていました

 ある労働者は
 「うちの会社はいい会社」と言う
 ライシュ氏は「ではなぜ人員を削減するのか」
 「リストラすれば会社の収益が上がる、仕方ない」

 しかし、ライシュ氏はその現状に怒れ、と労働者に呼び掛けます
 ある労組の集会で
 「いいですか、労働者の発言権が無くなるということは、
  労働者の賃金や手当ての削減に直結するんです」
 労働者は
 「私は会社から身にに余る処遇を受けてますよ」
 と反論。

 ライシュ氏は
 「株主に依存する会社は株主から圧力を受ける、
  それが会社であり、本質的には悪いことではないが、
  それは必然的に皆さんの給料の削減につながる」

 労働者はなおも反論する。
 「私が言いたいのは、稼ぐ人はすごい優秀な人ってことです。
  自分はそうじゃないから、労働者になっているんだと思う、
  今のアメリカは苦しい、企業にも負担がかかっている…」

 しかしライシュ氏は
 「いいえ、アメリカは今最も豊かです。
  そしてこの国の一部の人たちは、人類市場最も利益を得ている」とキッパリ言う。
 この言葉には、みんな引き込まれていました

 この集会を終えた方は
 「何億ドルも持っているのに、なんで私たちのなけなしのお金が必要なの?」
 と憤っていました

 ライシュ氏は、
 「企業の目的は労働者の質の確保ではない、
  一番の目的は利益を上げることだ」
 そして、
 「ウォール街にその権力がある」と話しています

○負の循環の果てがリーマンショック
 またライシュ氏は
 「1980年代の大不況に対し、なぜ措置を取られなかったか?
  それは一般労働者が適応したからだ」と述べていました
 適応の仕方は3つだそうです

 1女性が働き始めた
  まず女性が社会進出した
  彼によれば、女性が働きだしたのは解放などではなく、
  家計を支えるためだそう

 2長時間働く
  次に人々は労働時間を増やした
  1990年代から残業や早朝勤務が増えた、
  ライシュ氏はそんな現場も見て回ったそうです

 3借金
  しかしそれでも足りず、人々は借金を始める
  住宅価格の上昇を背景に
  自宅を担保にして医療費やクレジットカードを支払う人が増えた

  (ちなみにこれは2013年製作ドキュメンタリーですが、
  このときの場面に
  ドナルド・トランプ氏が
  「ビーチに家を買う絶好の機会です、
   多少の現金があればOK、
   アンビリーバブル・ディール!」
  と呼び掛けている場面もありました。それが今の大統領なのね…)
  その末の借金バブルが、リーマンショックだそうです

  「30年間、人々はインフレに順応してきたが、それも限界を迎えた」

 賃金が増えない
 →購買力低下
 →人員削減
 →税金減少
 →予算削減
 →教育の質低下
 →失業
 という負の循環になっている

○格差は民主主義も歪める
 またライシュ氏は
 「格差は民主主義も損なう」
 と主張しています
 トップに金が集中しすぎて、
政治も支配してしまう

 まず金持ちは税制を支配した

 アイゼンハワーの時代(1953~61)には最高税率91%、富裕層は収入の5割を税金として支払っていた
 ジョンソン、ニクソン、フォード、カーターの時代でも70%
 しかしレーガンの時代に大幅減税が行われ28%、
 今でも35%くらいなんだそうです

 しかも資産運用の場合は減税されるので
 富裕層は実質的には15%くらいしか払っていないそうです

 中間層の賃金低下と富裕層の減税、
 このため当然全体として税収は減る
 こうして公的な教育投資も減り、
 授業料が高くなり、教育格差が生まれた

 また2010年には、最高裁が
 「企業の政治献金の制限は表現の自由の侵害に当たる」
 という判決を下したそうです
 金で政治を買うことが容認された、ということだそう

 2012年時点の選挙運動では、多額の政治献金が行われているそうです
 議員によれば
 「そのうち大統領を金で買う人が出てくるかも」
 としつつ
 「ふさわしくない人が政治家になる危険性もある
  そもそも政治はお金で買うものではない」
 と話している

 こうして、富裕層に都合のいい人が政治家に選ばれ
 富裕層に都合のいい政策ばかりが取られる
 しかも金持ちは上手いこと世論を操作するから
 庶民はそのカラクリに気づかない

 それでも庶民は生活に不満をもち、
 なにかにその矛先を向けたくなる
 イスラム教や移民排斥の気持ちもそこから生まれている
 ライシュ氏は、
 「世論の分断が起きている、
危険な状態」
 と述べています

 それにたいし我々はどうすべきか?
 ライシュ氏は、
 「我々の共有する価値観と現実とのズレに目を向けること、
  そこから不正行為が見えてくる」
 と話しています

 「富裕層や企業から流れるお金は
  民主主義の基盤である倫理の礎を脅かす。
  このままでは民主主義は腐敗してしまう」

○ライシュ氏のメッセージ
 最後に、彼は自分の原点を語ってくれました

 彼は背が低く、いじめられていたそうです
 そこで、先輩を味方につけて身を守ることを考えた
 中でも一番助けてくれた上級生がいたそうです

 しかし彼は黒人の有権者登録を手伝っているとき、
 リンチにあい、殺されてしまった

 ライシュ氏は
 「自分を守ってくれた人が本当のいじめっ子に殺されてしまった」
 と思ったそうです
 そしてそこから、弱者を助けなければ、と思ったのだそう
 彼が今、格差問題に取り組むのはそのためだそうです
 まずは他の人を勇気づけ、まとめること、そこから始まる、と。
 「経済のルールを作るのは我々です。
  その力を我持っているのも我々。
  政治を人任せにしてはいけない、
  自ら動くのです」
 と話しています

 そして学生への講義の最後では
 「格差のグラフを最初の講義でに見たとき、
  落ち込んだり不安になった人は多いはず、
  格差は階級闘争の始まりか?と。
  いや、金持ちは更にうまくやっていく」

 しかし彼はこう続けます。
 「歴史は前向きな社会に味方してきた。
  失業保険、社会保障、選挙権、環境保護…、我々の先人は色んな制度を改革してきた。
  もし社会の改革に疑問を持つことがあれば、
  その歴史を思い出して欲しい。
  それらの歴史は、確実に君たちに引き継がれていく。君たちに。」

 「社会を変えるには、大統領や労働長官になる必要はない。
  なぜなら君たちは、色んな分野でリーダーになれるからだ」

 「私にも色んな選択があった。
  しかし、私は今日ここで教壇に立つことを選んだ。
  なぜなら、君たちを信頼しているからだ。
  これから、君たちが驚きと輝きに満ちたキャリアを歩むことを望む」
 と講義は終わっていました

 講義を聞いた学生は
 「触発されました。僕もなにかを変えたい」
 「ブラジルでNGOに入りたい」
 「進学を望んでいるが、希望が見えてきた」
 「この講義で感じたことを本にした」

 ライシュ氏と話をした労働者も
 「やるべきことはもうわかってる、
  革命は小さな一歩から始まるのよ」
 と話していました

○感想など
・格差のできかたについては、現在でも学べる内容だなぁ…と思いつつ
 2013年に指摘されていた変革が、
 なんでいまだに行動に移されていないのだろう、とも思いました。

 そして、今回の大統領選挙やトランプ政権について、
 ライシュ氏はどう思っているんだろうと思ってあとから調べました。

 すると彼が2015年に書かれた
 「最後の民主主義」という本にそのヒントがあるようです。

 私は読んでないんですけど
 http://toyokeizai.net/articles/-/145115
 にはご本人の前書きが載せられています

 私の解釈で書きますと

 ここには、
 アメリカではかつてないほど格差が拡大している。

 ライシュ氏はそれへの解決策として、
 伝統的な経済学らしく
 「政府が金持ちに増税し、貧しい人のための政策に使う」
 つまり所得の再分配を考えていたそうですが
 それは現状では無理があるのではと。

 その理由は、今回も指摘していたとおり
 ・金持ちが、市場のルール自体を自分達に有利になるように変えてしまっている

 ・その結果、
  ワーキングプア(働いても貧乏)とノンワーキングリッチ(働かなくても裕福)が生まれている。
  乱暴な言い方をすれば、
  金持ちは努力しなくてもルール上有利なので儲けられる。

  市場はもともと「稼ぐ人はそれに値することをしているんだ」
  というルールだが、それはもはや形骸化している

  それなのにいまだに金持ちは善、努力している、雇用を作っている、
  貧乏人は努力していない、能力がない
  みたいに思い込まれている

 ・この状況で「所得の再分配」を言えば
  「政府の介入(大きな政府、いわゆる今までの民主党)」対「市場に委ねる(小さな政府、いわゆる今までの共和党)」の対決になるだけ

  この構図では弱者である労働者層が入り込めず、社会を変革するのを妨げてしまう

 解決のカギは
 既存のエスタブリッシュメント対弱者労働者層
 の対決なのでは、
 みたいなことを書いています

 そして、その流れがトランプ政権誕生、サンダース氏の健闘だったのでしょう。
 ヒラリーさんは、エスタブリッシュメントの一人とみなされてしまった。

 そういう意味では、今回の大統領選は、
 労働者層にとってはある意味変革だったのだろう。

 しかしトランプ政権がベストかというと微妙…
 ライシュ氏は、就任前のトランプ氏に対して
 「トランプは、世界を個人的な勝利か敗北か、敵か友人か、サポーターか批判者かという点から世界を見ている。 大統領は個人的な敵意を越えて、公共的 に信託された職を維持しなければならないものなのだということもまだわかっていない。」
 と批判的です。
 (http://app.m-cocolog.jp/t/typecast/671446/563362/86612941)

 まぁ要するに、今回の大統領選挙は
 「史上最悪」
 と言われたように、有権者にとっては選択肢が無さすぎたのかも…

 さてこの状況からこれからどうなるか。
 http://diamond.jp/articles/-/118272
 は橘玲氏のこの本の書評ですが
 橘氏はアメリカの格差は制度的なもの、
 と指摘していて興味深い。

 例えばアメリカでは、不動産価格とその学区の学校の質が連動していて、
 家族が家を買うとき、
 不動産価格ととその学区の学校の情報を真剣に調べるのだそう。

 自分の予算内で一番学校の質がいいところを選ぶためで、
 これはなぜかというと
 アメリカでは学校を建てる予算のうち、地方の負担分の何割かは、その地方の不動産税から出される制度なのだそうです。
 金持ちの地域ならしっかり税金を払ってくれるので、いい学校ができる

 さらにそこに住む人は、
 自分の家の不動産価値を高めるため、
 あと自分の子供の教育水準を高めるために、
 寄付やバザーなどにより学校の質を高めることに熱心になるのだそうだ。

 これが進むと
 金持ちが住むような土地では教育の質がますます良くなり、
 貧乏人が住むところでは逆の現象が起きる
 つまり教育格差が高まるのだそうだ。

 これを防ぐには、国などが税金で均一的な教育を提供することだが、
 これは今いい教育を受けている所では質が低下することになり
 そのような制度改革(彼らにとっては改悪)はあり得ない、と。

 また、今回のドキュメンタリーで出てきたように
 企業の政治献金も表現の自由として保証されている
 ある企業が自分に有利になるように政治家に献金すれば、
 ライバル企業も自分達が潰されないように、政治家に献金せざるを得ない
 払うお金がない企業は競争に不利になる。

 つまり格差はもはや制度に組み込まれている。
 こうした状況にライシュ氏はどんな提言をしているのか。

 ライシュ氏は公教育改革やTPP、NAFTAなどには否定的みたいです。
 というのは、自由競争を容認すれば
 それに負けた人は自己責任とされてしまう危険がある、という考え方。
 「市場で勝つ人が善」みたいな価値観に違和感があるみたいです。
 (まぁ、私個人的には敗者への救済措置があればいいのかなと思いますが)

 ライシュ氏の解決案はわりとあっさりらしくて
 「政治不信が高まれば、理性的な勢力が革命を起こすだろう」
 みたいな希望観測的な話なんだそうです。

 しかし橘氏は、
 「これはリアリティがない」とし
 「じつはライシュ自身がそんな勢力になんの期待もしていないのではないだろうか」
 と書いています。

 そしてここから先は少々SF的な予測になりますが
 ライシュ氏は、
 テクノロジーの発達で人間がする仕事自体が減るのでは、という予測もしているそうです。

 そして、世の中の仕事はAIが担い、
 テクノロジーを作った少数の人だけが莫大な富を得て
 残りの人は仕事も所得もなくなる…と。つまり格差が二極化してしまう。
 そうなると、仕事も富もない人たちに対するベーシックインカムが現実的になるのでは、とのこと。

 なぜかと言えば、
 テクノロジーを発明し、富を手にする人たちにとっては、
 自分達でその富を独占して社会を混乱させるよりかは
 大多数に最低限の生活費を出して安定した社会にしておく方が得だ、と気づき始めるのでは、と…。

 ライシュ氏はこれにより
 人々は芸術や娯楽を追求するようになり
 社会は芸術、ボランティア活動などの成果を得る、
 としている。

 橘氏はこれは現実に起こりうるのでは、と述べています。

 うーん。なかなかスゴい。

 実際そうなったらどうなんでしょうね。

 テクノロジーを勉強しまくって、ヒエラルキーピラミッドの頂点に行くか、
 あるいは最低限のお金をもらって娯楽やボランティアで生活するか、の二拓になるんかな。

 こうなるとお金というものが意味を成さなくなるのかもしれない。
 働く人がいない、てことは現金収入がなく、税金を納める人がない世界になるわけで…
 そうなると、
 ギリシャの時間銀行とか補完貨幣、みたいなものができるのかもしれない。

 まぁベーシックインカムもらってボランティアする生活もある意味楽なんかなぁ、
 とも思いますね。
 (ただ、支配する側、される側という構図にはなりたくない。選択が自由ならいいかな)
 アメリカはよく分かりませんが
 日本だと最近物を持たない「ミニマリスト」だの、「物のシェア」なんて生き方もできてきているので
 ある意味モノのいらないシンプルな世の中に適応してしまえるかも。

…なんかこう見ていくと、最初にこの番組を見たときの
 「変革しようぜ」という気概はどこへいった、て感じですが(笑)
 変化に対応できるような柔軟さ、
 それから変化をつかめるよう、情報をキャッチしていくことが
 これからは必要となるのかなと思いました。

色々勉強になりました。
というわけで今回はこの辺で。